■ 都内法人会会員の方

経営実務、社員研修、経理、健康などのDVDを無料で貸し出しています。
経営情報や社内研修、自己啓発などに是非ご活用ください。
毎月更新のDVD一覧はこちらからダウンロードして下さい。

■ 都内法人会に未加入の方

都内法人会の会員専用サービスとなります。
まずは法人会にご加入をお願い致します。

 

■ 会員様向け「無料宅配セミナーDVDレンタル」サービス

会社や自宅にいながら、インターネットから見たいDVDの予約できます。忙しくてセミナーや研修会に参加できない方などに最適。お気軽にご活用ください。
一般経営、税務、人材育成、実務家、ライフスタイルなど、ジャンル別タイトルを検索できるほか、コンテンツ詳細ページからサンプル動画を視聴できますので、興味あるタイトルが予約できます。
レンタルお申し込み後、ご登録いただいた住所にお届けし、返却は郵便ポストに投函するだけです。

■ レンタルについての注意点

本サービスは無料でご利用いただくことが可能ですが、1回あたりのレンタルの本数は3本までとなっています。また、レンタル期間は商品発送日から2週間となっております。商品がお手元に届きましたらレンタル期間内に視聴していただき、返却期日までにご返却をお願いします。
商品の到着は通常お申込み日の翌日から3日または4日頂いております。ただし、運送会社の都合上最長で1週間近くかかる場合もございます。ご利用の際は余裕をもってのお申し込みをお願い致します。
※返却につきましては郵送になりますので返却日はポスト投函から1日から2日後とお考え下さい。

■ 利用規約

・DVD/CDソフトはクロネコDM便にてお届けいたします。

・ネット受付は24時間おこなっておりますが、発送業務は祝日を除く月曜〜金曜までの午前9時〜午後5時までとなります。

・1回につきご利用できる本数は3タイトルまでとなります。

・DVD/CDソフトの複製・編集・加工などは著作権法で禁じられています。

・1回のレンタルでご利用できる期間は、発送日から2週間となります。(返却日消印有効)

・DVD/CDソフトを無断で複写、複製、転載、頒布、編集、加工を行う事は固くお断りいたします。

・レンタルDVD/CDを使用し有料による集合研修開催等の二次利用を行うことを禁止します。

・レンタル期間を過ぎても、返却がない場合にはセミナーDVDレンタルサービスヘルプセンターより連絡をする場合があります。

■ 免責事項

1.本サービスで配信するコンテンツに関するすべての著作権(複製権、放送権、映画化権、本著作物を原著作物とする二次的著作物についての利用権等並びに著作権法27条及び28条に規定する権利を含む。)はブレーン・グループが所有しています。

2.本サービスで提供するレンタルDVD/CDは、お客様のご利用環境により映像・音声がご覧いただけない場合があります。また、DVD/CDプレーヤーの故障や再生トラブル等につきましては一切の責任を負いません。

3.本サービスで取得したIDとパスワードは利用者の責任において管理を行うものとします。利用者のID、パスワードが第三者によって不正使用され損害が生じても一切の責任を負いません。

4.本サービスは利用者に予告なくサービスを停止する場合があります。また、レンタルDVD/CDの個別のタイトルについて利用者の了承を得ることなくサービスを終了する場合があります。

5.レンタルDVD/CDで提供するコンテンツの正確性・妥当性・適法性等については細心の注意を払っておりますが、その保証をするものではありません。掲載内容に基づく解釈、契約等は必ず事前にご自身の責任に基づいてご確認のうえお願いいたします。また、本サービス掲載の情報、または関連資料等の利用によって、第三者に何らかの損害が発生したとしても、その損害については一切の責任を負いません。

■ 反社会的勢力等、反社会的行為等の排除について

1.利用者は(法人の場合には、役員を含む)、私が、現在および将来において後記(1)の各号のいずれにも該当しないこと、並びに自らまたは第三者を利用して後記(2)の各号に該当する行為を行わないことを確約いたします。

2.現在および将来において、私および私の下請または再委託先業者が(1)の各号のいずれかに該当した場合、もしくは(2)の各号のいずれかに該当する行為をした場合、およびこれらに関して虚偽の申告をしたことが判明した場合は、本サービスが停止されても一切異議を申しません。

3.上記理由によるサービス停止により、法人会に損害が生じたときは、その損害を賠償するとともに、私に損害が生じた場合でも、法人会に対して一切請求をいたしません。

(1)反社会的勢力等
  1.暴力団
  2.暴力団員
  3.暴力団準構成員
  4.暴力団関係企業
  5.総会屋、社会運動標榜ゴロ、特殊知能暴力集団等
  6.前各号でなくなった時から5年を経過しない者
  7.その他前各号に準ずるもの
(2)反社会的行為等
  1.暴力的な要求行為
  2.法的な責任を超えた不当な要求行為
  3.取引に関して、脅迫的な言動をし、または暴力を用いる行為
  4.風説を流布し、偽計または威力を用いて法人会の信用を毀損し、または法人会の業務を妨害 する行為
  5.その他前各号に準ずる行為
以上

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